大雨・台風が来た時にどうする？喫茶店・カフェが決めておきたい5つのこと
近年、大雨や台風によって交通機関が止まったり、道路の冠水、停電や断水が発生したりするケースが増えています。
喫茶店やカフェを経営していると、
「今日は営業するべきか」
「スタッフに出勤してもらって大丈夫か」
「停電したら冷蔵庫や冷凍庫の商品はどうするか」
など、その場で判断しなければならないことがたくさんあります。
しかし、災害が迫っている状況で一つひとつ考えていると、判断が遅れてしまうこともあります。
だからこそ、できることなら平時のうちに、自店舗としての対応をある程度決めておくことが大切です。
まず大切なのは、お客様と働く方全員の安全
大雨や台風などの災害時に、何よりも優先したいのはお客様と働く方、すべての人の安全です。
売上や営業継続も大切ですが、安全が確保できなければ店舗運営は成り立ちません。
風水害は地震などと違い、気象情報や河川水位などから、ある程度事前に危険性を把握できる災害でもあります。
だからこそ、
「危険がどの段階になったら営業をやめるのか」
「スタッフをいつ帰宅させるのか」
「お客様にはどう案内するのか」
などを、事前に考えておくことが重要です。
そのうえで、喫茶店・カフェが決めておきたい5つのことを考えてみます。
１．営業する・休業する判断基準を決めておく
災害時に最初に迷うのが、
「今日は営業するのか、休むのか」
という判断ではないでしょうか。
雨が降っているだけなら営業できても、警報が出た場合はどうするのか。
公共交通機関が止まったらどうするのか。
店舗周辺で避難情報が出たらどうするのか。
毎回オーナーや店長の感覚だけで判断するよりも、ある程度の基準を決めておく方が迷いにくくなります。
例えば、
公共交通機関の計画運休が発表された
店舗周辺に避難情報が出た
周辺道路の冠水が始まった
スタッフの安全な帰宅が難しくなる可能性がある
といった状況です。
「営業できるか」だけではなく、営業後にお客様とスタッフが安全に帰れるかまで含めて判断することが大切です。
２．スタッフの出勤・帰宅ルールを決めておく
店舗自体に問題がなくても、スタッフが通勤できるとは限りません。
電車が止まる。
道路が冠水する。
帰宅時間になる頃には、さらに雨が強くなる。
こうした状況も考えられます。
特に注意したいのは、
「店を閉める判断が遅くなり、スタッフが帰れなくなる」
というケースです。
中小企業庁のBCP資料でも、風水害時には気象・水位情報を確認しながら、従業員の早期帰宅や避難準備を行うことが重要とされています。
「どの段階で帰宅させるか」
「出勤を求めない条件は何か」
を事前に共有しておけば、スタッフ側も安心して判断できます。
災害時ほど、店舗都合だけではなく、働く人それぞれの居住地や通勤方法も考慮する必要があります。
３．停電した時の冷蔵・冷凍商品の扱いを決めておく
飲食店にとって停電は大きな問題です。
照明やレジが使えないだけでなく、冷蔵庫・冷凍庫も止まります。
農林水産省では、停電時には冷蔵庫の開閉をできるだけ減らし、適正な保存温度を維持できなかった食品は食べずに処分するよう案内しています。
一般的な目安として、扉を開けなければ冷蔵庫は約4時間、冷凍庫は約1〜2日程度低温を保持できるとされていますが、庫内の量や気温などによって状況は変わります。
店舗としては、
停電が起きた時刻を記録する
冷蔵庫・冷凍庫をむやみに開けない
復旧後に庫内温度を確認する
保存温度を維持できなかった食品は使用しない
といったルールを決めておくとよいでしょう。
「もったいないから使う」ではなく、食品安全を最優先する判断が必要です。
４．仕入れや配送が止まった時の対応を考えておく
店舗に被害がなくても、物流が止まることがあります。
道路の通行止めや冠水、配送センターの被災などによって、
「いつもの商品が届かない」
「次の納品日が分からない」
ということも起こります。
そんな時に、
「この商品がなければ営業できない」
という状態になっていると、店舗運営そのものが止まってしまいます。
そこで、
数日分の最低限の在庫をどこまで持つか
代替できる商品はあるか
他の仕入先から調達できるか
商品が揃わない場合はメニューを限定して営業するか
などを考えておくことも大切です。
もちろん、過剰在庫を持つ必要はありません。
ただし、普段通りの商品が届かない可能性もあるという前提で、代替手段を一度考えておくだけでも対応力は変わります。
５．お客様への告知と営業再開のルールを決めておく
臨時休業や営業時間変更を決めても、お客様に伝わらなければ、
「店まで来たのに閉まっていた」
ということになります。
災害時には、
Googleビジネスプロフィール
Instagram
LINE
自店舗ホームページ
店頭掲示
など、普段お客様が確認している媒体を使って、できるだけ早く情報を出すことが大切です。
また、災害後に営業を再開する場合も注意が必要です。
特に店舗が浸水した場合は、見た目がきれいになったからといって、すぐに営業できるとは限りません。
厚生労働省では、浸水した食品営業施設について、電気・ガス・水道などが確保されていることを確認し、施設や器具の十分な清掃・洗浄・消毒を行ったうえで、必要に応じて保健所へ相談するよう案内しています。
つまり、
「いつ店を再開するか」も安全を確認してから判断する
ことが重要です。
災害時だからこそ、事前に決めておく
大雨や台風を完全に防ぐことはできません。
しかし、
どの段階で営業を止めるか
スタッフをいつ帰宅させるか
停電時の商品をどう扱うか
仕入れが止まったらどうするか
お客様にどう伝えるか
というルールは、平時のうちに考えておくことができます。
特に大きな喫茶店や複数店舗を運営しているカフェでは、オーナー自身が現場にいない場合も多く、現場の状況をすぐに把握できないことがあります。
そのため、休業やスタッフの帰宅などの判断が後手に回ると、後から大きな問題につながる可能性があります。
だからこそ、災害が迫ってからその都度判断するのではなく、「どのような状況になったら、誰が、どのように判断するのか」を平時のうちに決めておくことが大切です。
だからこそ、災害が迫ってから考えるのではなく、
「もし明日、大雨や台風が来たら、自分たちの店はどうするか」
一度スタッフと話してみるのもよいのではないでしょうか。
そして何よりも、迷った時には、お客様と働く方全員の安全を最優先する。
それを店舗としての一番大切なルールにしておきたいところです。